新型コロナウイルスの影響で、歴史的と言っても良いほど閑散となった今年のGWでしたね。医療崩壊が叫ばれる中で当院でも日々対策が練られ体制が変わっています。中でもオンライン診療は、院内感染対策としてどの病院でも導入するかどうかを検討されているのではないでしょうか。
オンライン診療については4月10日に要件が緩和され、厚労省のホームページではすでに対応医療機関リストが公表されています。同ページにて医療機関向けのオンライン診療マニュアルが公開されていますので、病院関係者であれば一度はやり方を確認しておいた方が良いと思います。
「電話」と「オンライン」では対応のしかたが少し異なる
厚労省の資料では、電話による診療とオンラインによる診療とでマニュアルが別になっています。電話での診療は再診時などにこれまでも行っていたでしょうから、運用に迷いはさほどないと思われます。
オンライン診療の場合は、医師免許証などを提示して本人であることを患者に示すこと、とあります。「電話の場合は必要ないのになぜ？」と思いますが、電話であれば病院の代表からかけるのでなりすましが困難であるのに対し、スマホやタブレットではそれが難しいためでしょう。
情報通信機器を使ってオンライン診療を行う場合には、まず設備を整える必要があります。これについては不正アクセスの防止対策やPKIを用いた本人認証機構の導入など必要な措置を厚労省がまとめているので、要件を確認しながら進めましょう。ここが病院内SEとしての役割が期待されるところですね。
詳しくはこちらの記事で紹介していますので、ご参考ください。
届け出を忘れないように
オンライン診療を行うにあたっては、都道府県へ事前の届出が必要です。また診察した患者に関し調査票を提出することも求められます。このあたりの要件も漏れなく対応できるように体制を整えなければなりません。
関連通知も見逃さず
厚労省の「オンライン診療に関するホームページ」にて、関連通知としてQ&Aが公開されています。刻々と変わるコロナの感染状況に伴い随時更新されていますので、導入を検討している医療機関、またはすでに導入しているところは見逃さないように注意されたいところです。
情報通信機器関連は品薄状態、通信回線も混雑気味
巷では、オンライン会議のニーズによりWebカメラを始めとした情報通信機器の類が品薄状態にあります。ヘッドセット、カメラ付きノートPCなども爆発的に売れているようです。またオンライン会議やオンライン授業、さらにはNetflixなどの巣ごもり需要で一部地域では通信回線がひっ迫しています。
オンライン診療を始めるなら早めに準備に取り掛かったほうがよいでしょう。いざ始めてみたら通信が途切れて診療にならない、といったことのないよう、事前のテストも欠かせません。
新型コロナウイルス対策としてのオンライン診療はあくまで時限措置ですので、いまは本来必要な要件が緩和されている状況下にあります。随時厚労省のホームページで現況を確認するように心がけることが大事だと思います。
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